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安いインプラント治療の場合

そもそもインプラント治療は自由診療ですので、保険が効かず自費での治療となります。
そのため、各医院によって料金設定が異なり、地域によっても差があります。
千差万別、患者様のお口の中の状況により治療方法が変わることもあるので、平均的な金額というものはあまりありません。

最近インプラントを1本10万円などの低価格でインプラント治療をするという医院があります。
表向きは大量仕入れ、たくさんの患者様に提供しているから安く治療できるのだという理屈です。
もしかしたら、高いよりは安い方が良いと思うかもしれません。
しかし、安い歯科は患者様想いの医院であるとも言い切れない理由があります。

特に自費診療は価格設定も自由ですから、特別安い値段を設定するとしたら、
「治療に自信がない」
「手順を短縮するため短い時間で終われる」
「材料費を圧縮し、極端に安いインプラントを使っている」
「治療に掛るすべての金額が書いてる訳ではなく、上部構造の費用が掲載されていない」

などが考えられ、さらには、
「まだまだ未熟だしこの金額で”練習”したい」
なんていうとんでもない歯医者もあるのです。
安いには必ず理由があるものです。

また、以前安いインプラント治療費を売りにしている歯科医院の患者様に治療を希望されて来院されたことがありました。
口を覗いてみると、数本のインプラントが埋入されていますが、審美性も悪く、噛み合わせもうまくいっていない様子。
同じ歯科医師として到底納得のできないインプラント治療の形跡だったことがあります。

インプラント治療は「自分の歯を作る治療」と言っても過言ではありません。
こういった安いだけがウリの歯医者を選んでしまった場合、長い目で見ても患者様の不利益になるリスクが潜んでいる場合があります。

 

 

高いインプラント治療の場合。


私の知ってるところでは確かに、1本100〜150万円を請求する歯科もあるようです。

技術に自身があるのか、それとも「取れる人から取る」つもりなのか分りません。
しかし、どんなに最高の技術、そして最高の材料を使ったとしても、残念ながらインプラント一本100万円を提示するだけの根拠はないように感じます。

 


 

インプラント治療にかかる費用の正しい考え方。

もちろんインプラントはまさに「自分の歯」であり、その後の一生を共にする大切な体の一部になります。
そんな長期間にわたり、自分の一部となるようなもの作る治療ですから、そこには歯科医師による熟練した治療技術や、安全のための設備が必須になります。
私は特に患者様の安全のための努力をし過ぎることはないと思っております。
それは歯科医師として当然の責任です。

インプラントの治療は保険の診療と比べて安くないかもしれません。
しかし、そこには「長く安全に自分の歯として使える」だけの材料を用意する必要があり、安全のための最新の治療の設備や、歯科医師の長年の経験によって培われる高い技術によってのみ、 患者様に「一生使える自分の歯」として役割を持たせることができるのです。

当院では、インプラントに掛る治療費の内訳を患者様に公開し、適正な費用での治療を行っております。

 

 

インプラント治療費の仕組み

医院によっては、さまざまな料金体系がありますが、基本的にこの2点理解すれば、おおよその費用が分ってきます。
「安いインプラント治療の場合」で紹介したような、「インプラント1本○○円」という料金があったとします。
一見「インプラントにかかる費用が表示されている」、
「患者さんにとっても、わかりやすいな」
と思えてしまうかもしれません。
しかし、この表記の場合、歯科医によってはインプラントを顎骨に埋める「手術費用だけ」を示している場合もあります。
その場合は、上部構造の費用が別途かかりますので、後々費用がかさんでしまうケースもあります。

基本的には、手術費用と上部構造費用の合計がインプラント治療の費用です。
一般に上部構造は、本数や材質、取り付ける方法にもよりますが、数万円から十数万円程度かかります。
人工ダイヤでもあるジルコニアであれば、高額になる傾向がありますが、ハイブリッドセラミックスを使用すれば、10万円以下から出来る場合もあります。
このため、上部構造を含んでいるかどうかで、治療費の総額は大きく異なります。
事前に上部構造の費用を確認し、治療費の総額を把握しておくことが大切です。

 

■手術費用と上部構造の合計で考える

『インプラント1本○○円、上部構造○○円』というように、インプラントの手術費用と、上部構造の費用が明示されていれば、その2つの合計がインプラントにかかる治療費になります。
このように、インプラントの手術費用と上部構造の費用で、概ねの治療費は算出できますが、そのほかにはどのような費用がかかるのでしょうか?

手術前の検査費用や診察にかかる費用、
手術後の定期健診の費用、
上部構造のメンテナンス費用、

などが必要になってきます。

とくに、手術後間もない間は取り付けた歯冠部分に不具合が無いかどうか、細かく確認する必要があります。
また、噛み合わせに不具合があった場合の調整やメンテナンスについても、事前に相談しておいた方がいいでしょう。
そして、定期的にメインテナンスをすることでインプラントが良好に機能していることを、ご自身でも確認しておいたほうが安心だと思います。

実際の治療にあたっては、治療する歯の本数、歯の材質、噛み合わせ、骨の状態、歯周組織の状態、個々の回復力など、患者一人ひとりで違ってきます。

そのため、検査、処置、使用する薬品、材料、実際の治療期間等も含めると、必ず個人差が生じますので、ホームページ等に掲載されている治療費を参考にして、事前に担当医師と納得するまでお話することをお勧めします。

 

 

医療費控除について

この項目では、インプラント治療をした場合の医療費控除について解説します。
申請に必要な書類や、どのぐらいの金額が控除されるかなどを紹介します。

所得税と医療費控除の関係

インプラントは健康保険診療の対象ではありませんが、医療費控除の対象になっています。
医療費控除とは、確定申告することで所得税の還付を受けることができる制度です。
その結果、治療費の負担を下げることができます。
ただし、医療費控除は、すでに支払った所得税から還付されるしくみなので、所得税を支払っていなければ適用されません。
インプラントなどで医療費控除の対象額がいくら高額になったとしても、所得税を支払っていない場合は、当然のことながら還付はありませんのでご注意ください。
また、計算上の還付金額が、支払った所得税を上回った場合でも、支払った所得税以上の金額は還付されません。
確定申告をする際は、源泉徴収票に記載された所得税の金額を、ご自身でよく確認してみてください。
なお、医療費控除は、自分の医療費だけではなく、生活をともにする親族の医療費もまとめて申告することができます。
入院、通学、単身赴任のためなどで離れて暮らしている家族がいても、常に生活費を送金しているなど、一定の条件が認められれば医療費をまとめて申告することができます。

 

治療関連の領収書はすべて保管すること。

それでは、医療費控除の手続きについて紹介していきます。
まずは医療費の領収書で、支払いを証明しなくてはなりません。
インプラント費用のほか、同じ年度の医療費であれば、そのほかの治療費(内科や外科といった別の治療でも大丈夫です)や医療機関までの交通費、市販されている薬の代金なども医療費控除の対象となります。
申告日までに、これら医療費関連の領収書をすべてまとめておきましょう。

注意点として、医療費控除は治療にかかった費用に対しての控除なので、検査や予防、美容目的、健康維持のための費用は対象外となります。

歯の治療では、インプラントのほかに、金やセラミックを使用した治療、子どもの歯列矯正も対象として認められています。

治療の内容が医療費控除の対象かどうかの判断は、お近くの税務署で相談するか、国税局のホームページなどでチェックしてみてください。

 

クレジットで支払った場合

歯科ローンやクレジットカードで支払った場合は、患者が支払うべき治療費を信販会社が歯科医に立替払いをして、その立替分を患者が信販会社に返済するしくみが一般的です。
歯科ローンの返済やクレジットカード代金の支払いは、信販会社の立替金に対する返済なので、医療費を支払ったことにはなりません。

しかし、歯科医に対する信販会社の立替払いは、信販会社が患者に代わって医療費を支払ったことになるため、信販会社が立替払いをした時(歯科ローン契約が成立した時やクレジットカードを利用して支払った時)に患者が医療費を支払ったことになります。
よって、信販会社が立替払いをした金額は、その患者のその立替払いをした年の医療費控除の対象となります。
なお、金利や手数料相当分については、医療費控除の対象となりません。

歯科ローンやクレジットカードを利用した際には、契約書の写しや信販会社の領収書を添付することになりますので、大切に保管しておきましょう。

 

医療費控除額でインプラント費用が半額に。

医療費控除を組み合わせると、実質30〜50%提供価格を下げるのと同様の費用で治療を受けることができます。
そうすることで、インプラント1本の本体価格が、年収600万円の方で実質、約69,700円、年収2000万円の方で、実質、約49,500円で提供できることになります。

 

医療費控除額の算出式

1年分の医療費総額−保険金等で補てんされる金額−総所得金額等の5%か10万円のいずれか少ない金額=医療費控除額

算出された医療費控除額を課税対象額から差し引くと、課税対象額が下がり、税額も低くなります。
支払い済みの所得税から、その差額が還付されることになるのです。
ただし、医療費控除額の上限は2,000,000円と定められています。
還付金額については、医療費控除額に課税される所得税率をかけることで算出できます。

 

還付金の算出式

医療費控除額×所得税率=還付金
なお、課税される所得金額と所得税率は以下の通りとなっています。

(課税される所得金額)…(所得税率)
1,000円〜1,950,000円…5%
1,951,000円〜3,300,000円…10%
3,301,000円〜6,950,000円…20%
6,951,000円〜9,000,000円…23%
9,001,000円〜18,000,000円…33%
18,001,000円以上…40%

医療費控除について不明な点がある場合は、税務署の窓口にて相談を受け付けている場合もあります。
相談窓口の有無や受付時間帯などは、事前に管轄の税務署に確認しておくといいでしょう。


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